毎年11月24日は「和食の日」です。カレンダーの記念日として見かけることはあっても、だれが、どんな思いで決めた日なのかまで知る機会はあまりありません。ここでは、この日を定めた一般社団法人和食文化国民会議（和食会議）の案内をもとに、日付の由来と、この日に合わせて行われている取り組みを見ていきます。
和食の日はだれが決めた、どんな日か
和食会議のページでは、11月24日を「いい日本食」と読ませて、「和食」の日として制定したと説明されています。同会議が学校などへ協力を呼びかけた文書でも、この日を自らが制定した日として紹介しています。日の位置づけは、日本人の伝統的な食文化を見つめ直し、和食文化を守り受け継ぐことの大切さを考える日とされています。
同じページは、海・山・里の自然に恵まれた日本には、季節ごとの新鮮な食材や、うまみの多い発酵食品を使い、ごはんを軸に食事を組み立てる「和食」の文化がある、と述べています。あわせて、食事の場で自然の美しさを表すことや、年中行事・人生儀礼と食事が強く結びついていることも、和食の特徴として挙げています。
なぜ秋の11月24日なのか
和食会議は、日本の秋を「実り」の季節とし、自然に感謝して翌年の五穀豊穣を祈る祭りや行事が各地で盛んに行われる時期だと説明しています。食文化にとって大切なこの時期に、毎年一人ひとりが和食文化への理解を深め、その大切さを改めて感じるきっかけになるように、という願いを込めて日付を選んだとしています。
暦の上で見ると、国立天文台の暦要項では、2026年の立冬は11月7日、小雪は11月22日、大雪は12月7日で、和食の日は小雪と大雪の間に入ります。暦の上では、すでに冬に入ったあとの時期にあたります。
給食で味わう「だしで味わう和食の日」
和食の日に合わせた代表的な取り組みが、学校や保育所などの給食を通じた食育の企画「だしで味わう和食の日」で、和食会議が2015年から行っています。2026年度の案内では、主催は和食会議で、後援には農林水産省、文部科学省、厚生労働省が名を連ねています。参加する学校や園には、11月24日か11月中の好きな1日の給食を和食にし、その中でだしを感じられる汁物などを出すことが求められています。だしの材料は、昆布やかつお節、煮干し、地域に特有の材料などの天然素材を使うことがすすめられています。同会議が2026年6月付けで出した協力のお願いは、核家族化や暮らしの変化で家庭の中で伝統的な和食文化を伝えるのが難しくなっており、学校などの給食が果たす役割がとても大きくなっている、と書いています。また、幼いころは食の大切さを学び、味覚が形づくられる大事な時期で、そのころに、本物のだしのうま味を自分の舌で確かめておくことが、のちに和食文化へ関心を向けるきっかけにもなる、としています。
和食会議は、子どもたちに配る資料を、未就学児向けと小・中学生向けの2種類用意し、裏面を保護者向けにして家庭でも話題にしてもらう工夫をしています。参加のしかたは、次の4つから選べるようになっています。
- 資料のポスターを給食室や教室などに貼る
- 資料のデータをダウンロードして配信する
- 紙の資料を子ども一人ひとりに配る
- 「和食の日」のロゴやイラストを使った給食だよりなどを配る
和食会議の報告によると、2025年は全国で17,503校、参加した子どもは4,477,292人で、内訳は小学校が7,830校、中学校が3,574校、幼稚園と保育所が6,099施設でした。地域別の表では、京都府を含む関西で3,039校が参加しています。2026年度について、会長あいさつは参加校の目標を18,000校としています。なお、2026年度の参加の申し込みは、案内によると10月5日が締め切りでした。報告に載った例には、いりこやかつお節、昆布に触れて香りをかぎ、味の違いを当てる「だしあてクイズ」を行った保育所の取り組みもあります。
和食月間と、家庭で考えるきっかけ
和食会議の会長あいさつでは、11月24日を中心とした和食月間や、正月、五節供などの年中行事を、和食を広めるうえで大切な機会と位置づけています。同会議の「和食文化とは」のページは、食文化を守り育てるには、まず知ること、試してみることが大事な一歩だと呼びかけています。和食の日は、家庭でだしを引いてみたり、季節の食材を一品加えてみたりと、身近なところから和食を見直すきっかけにできる日です。
まとめ
11月24日の「和食の日」は、和食会議が「いい日本食」の語呂に合わせて定めた日で、実りの秋に和食文化の大切さを考えるきっかけにしたいという願いが込められています。この日を中心に、全国の学校や保育所では給食でだしを味わう企画が行われ、2025年には1万7千を超える学校や施設が参加しました。正月や五節供と並んで、和食を見つめ直す節目の一つとして覚えておきたい日です。
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参考にした資料
各ページの内容は、2026年10月13日に確かめたものです。